コロナ離婚、コロナ虐待 テレワークの弊害

2022.06.05

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検索キーワードに見るテレワークの弊害

新型コロナウイルス感染症の流行は、文字通り世の中を再構築した。テレワークを飛躍的に普及させ、コミュニケーションの質を変え、通勤ストレスを軽減し、在宅時間の増加による新たな問題を世の中にもたらした。

コロナ離婚、コロナ虐待などという言葉も生まれた。テレワーク導入により、本来家庭にいなかった働き手(主に男性)が常時家にいることによって、家庭内にトラブルが発生してしまったケースの報告は後を絶たない。それまで潜んでいた問題がそのことで顕在化しただけなのか、テレワークの導入により過剰なコミュニケーション時間の増加によって問題が生じてしまったのか。いずれにせよ、コロナがきっかけで、テレワークがきっかけで、どこかの家庭に悲しいトピックが生まれてしまった事実は変わらない。

テレワークを導入した企業は、この問題の責任を取らない

テレワークを導入した企業は、こうした問題の責任をとらない。これは当たり前ともいえる。家庭の問題は個人の問題である。そして、このコロナ流行、テレワークの導入自体が初めての経験であり、これらの問題を想定できたはずもない。これらの問題を引き起こしたとして、責任問題になることはさすがにありえない。

しかし、今、少なからずこうした問題が顕在化してしまった以上、何らかの対応があってもいい。そんな段階にきていると思われる。相手の話をアクティブに、積極的に、傾聴することで、相手の感情を理解し、解きほぐし、関係性を向上させる効果があるコミュニケーションの画期的な考え方、手法の一つである。

仮に、夫婦間のコミュニケーションに、このアクティブリスニングが使われていれば、関係性に必ず好影響があると言えるだろう。限定的に言えば、もしテレワークの導入前に、家で奥様と過ごす時間を考えて、このアクティブリスニングを学び、実戦の基礎まで身につけさせていれば、前述のコロナ離婚などは起きなかったケースもでてくるだろう。

そればかりではない。こうしたコミュニケーションの姿勢が備わることで、劇的に増えたオンライン会議などの場面でも、「傾聴」があれば、能率、情報量のやりとりにも影響があるはずだ。

本記事は、何もアクティブリスニングを喧伝するものではない。何が言いたいのかというと、テレワーク、在宅勤務が当たり前となり、オンライン会議で情報、あるいは営業までをこなす時代には、新しいコミュニケーションスタイルが最適化され誕生するということだ。

人材を人財とする企業であれば、そのあたりは深く検討してもいいテーマとなるはずだ。キーマンの従業員の家庭破綻は損失であり、幸せを応援する企業としての存在理由の棄損ともなる。

ニューノーマル・コミュニケーションのカタチ

すでに、研修会社は100%といっていいほど、そのメニューの中にテレワーク対策がある。しかしそのほとんどは、KPI導入の術や、マネジメントの方法、成果の出し方出させ方などのトピックばかりで、ニューノーマル時代のコミュニケーションとして、これは!? と思うものに出くわしたことがない。

コロナ時代が始まってまた数年、明確な答えもないなかで、それは当たりまえなのだが、筆者にはどうしても肝心なものが足りてないと思われる。

それを言葉にすると「熱量」がふさわいい。昭和の朝礼の時代、業務のスイッチを入れ、企業文化を醸成してきたノンバーバルコミュニケーションの際たる事例を、ニューノーマル時代にどう形を変え作っていけるのか? それがカギとなるのではないか?

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この記事を書いた人

(NCL)高橋健

株式会社コミュニケーションズ・イン 代表取締役。雑誌編集、書籍編集から社内報編集者に転身し18年社内報を作り続ける。「読まれない社内報はゴミを刷ってるのと同じ!」という過激なポリシーのもの、徹底した読者目線重視の社内報制作を提案・実践し、一部の企業社内報担当からは面白がられ、一部の企業社内報担当からは煙たがられる。社内コミュニケーション改善にも乗り出し、研修、SNS戦略提案と運用にも乗り出している。「役に立とうとしている会社と人の役に立ちたい!」がモットー。

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